医師の6割が「ストレスチェック制度、効果ない」

そのために、私は、
「ストレスチェック制度を活用すること」
をお勧めします。

なぜなら、
その取り組みから、
社員と会社のメンタルヘルスにおける
実態（＝ニーズ）が明らかになるからです。

違う見方で言いますと、
メンタルヘルスが機能しているかどうか？

つまり、
ニーズにあったメンタルヘルスが
提供できているかどうかがわかります。

では、ストレスチェック制度をどのように
活用できるか述べてみます。

まず、ストレスチェック制度を少し解説しますと、

目的は、1次予防（メンタルヘルス不調の予防）
流れは、次の通りです。

１．ストレスチェックのアンケート実施（必須）
↓
２．高ストレス者に対する医師の面接指導（必須）
↓
３．職場の集団分析（任意）
↓
４．職場環境の改善（任意）

ご覧の通り、
個人向けと、職場向けの取り組みが
あることが分かります。

つまり、
個人のニーズと、職場のニーズが分かる機会を得ることが
できます。

もちろん、プライバシー保護の問題があり、
全て会社が知り得ることはできません。
今回は、その細かい説明は省きます。

ただ、いずれしにしても、
ストレスチェック制度が義務化になったことによって、
社員たちの貴重な声を聴くことができ、
職場の実態もデータ化をすることができるようになりました。

だから、私は、
こんな恵まれた機会を会社は、
活かさい手はないと思っています。

しかし、一方で、
こんな実態があるのを知って、少し残念にも感じました。

それは、医師を対象としたストレスチェック制度に関する
アンケート結果です。

その結果によれば、次の通りでした。
質問：「ストレスチェックはメンタルヘルスの
1次予防に効果があるか？」

回答：【6割】以上の医師が【効果がない】

その理由は、色々とあると思います。

ただ、ストレスチェック制度における実施の
中心人物である医師の期待がこれだけ低いのは、
残念です。

私は医師ではありませんが、
でも近い場所にいるので嘆きたい気持ちは
とってもわかります。

ただこれは、裏を返せば、
ストレスチェック制度は、産業保健スタッフだけで、
その効果を得ることが難しい問題ともいえます。

では、どうすればいいか？
それは、経営的なアプローチも必要です。

実は、産業保健の苦手な部分を一言で言いますと、
【組織開発】という経営視点からの取り組みです。

そもそも産業保健は
個人対応が中心で対応してきたため、
職場集団や組織分析を通じたアプローチは、
これまであまり取り組むことがなかったからです。

だから、今後大事になってくるのが、
一昨日にお伝えした通り、
【産業保健　×　経営　＝　機能するメンタルヘルス】

今日のまとめは、
メンタルヘルスは、産業保健にだけまかせていても
すべてが解決されるわけではないということです。

では、どうすればいいか
次回以降で考えていきたいと思います。

そして、ストレスチェック制度をより具体的に
確認しておきたい場合は、

本サイト【ストレスチェックの教科書】

第1章．理解する「ストレスチェックとは、どんな制度」
→【4. ストレスチェック制度の全貌】をご覧ください。